| 会社構造改革を主導する皆様必見！推進手順と実務を全面公開！ |
 |
|
著書には、「経営企画部管理者の仕事」、「図解でわかるMBO （マネジメント・バイ・アウト）」、「図解でわかる執行役員制」、「経営計画の立て方・つくり方」、「経営企画部」、「持株会社がわかる本」（共に日本能率協会マネジメントセンター） 、「成長力を呼び戻す新業態革命」（マネジメント社）他多数。 |
|
|||||||||
 |
| 本書の特長と使い方 |
|
1 |
本書は、「業績の急回復」達成とその先の「持続的な収益拡大」への道筋をつけていくために、今、取り組むべき対策を具体的に提示した『会社構造改革』マニュアルです。構造改革を主導する立場にある経営幹部・経営企画部門の皆様〈必読〉の内容となっています。 | |
|
2 |
時代不適応企業への道を回避し、生き残り勝ち残っていくためには何にどう取り組んでいけばいいのか？どのような優先順位にしたがって対策をスケジュール化していくのか？全社的な方策とその進め方は？部門別の個別方策、手順は何か？…それらを実務レベルで明らかにしたマニュアル、それが本書です。 | |
|
3 |
本書は大きく2部構成となっています。第1部では「構造改革の基本的な考え方と留意点」を解説しています。内容が曖昧となっている構造改革の具体的内容・方策・留意点を明確にし、実際の構造改革の推進に役立つように配慮しています。 | |
|
4 |
第2部は「構造改革の推進マニュアル」となっています。「第1章」では構造改革推進組織を、「第2章」では計画の作成手順を具体例とともに解説、さらに「構造改革計画書の作成フォーマットモデル」を一式掲載しています。「第3章」では具体的な個別方策をまとめています。方策の目的・メリット・デメリット・法務上の課題・税務上の課題・手順・留意点・必要な規定・契約書モデル等を一括してまとめています。「第4章」は構造改革を一過性のものとせず持続させる方策についての解説です。 | |
5 |
なお、本書で解説する構造改革のステップを簡単に図解すると下記のようになります。 | |||||||
|
|
6 |
以上、このような本書をモデルとすることにより自社の具体的な構造改革計画の策定がスムーズにできるようになります。また、その推進に当たっては各種の課題を予測することができるなど、よきガイド役としてお使い頂けます。 | |
7 |
事業縮小リストラだけではやがて行き倒れとなってしまいます。業績急回復とその後の発展を目指した事業再構築に取り組んでいく上で、本書を是非ともご活用下さい。 | |
| 本書の内容紹介 |
| 第 1 部 |
| 会社構造改革の基本的考え方と留意点 |
| 第1章 | 構造改革の基本的考え方 |
| 1. 構造改革の背景 | |
| 1. グローバル競争の浸透と独り勝ちの構図 | |
| 2. 企業評価の徹底と企業選別の強化 | |
| 3. 人材の流動化・コア人材の流出 | |
| 2. 自社の顕著な時代不適応 | |
| 1. 内部の弱み顕在化による業績悪化 | |
| 2. 外部からの評価の低下 | |
| 3. 先送りされてきた戦略変更 | |
| 3. 構造改革の内容 | |
| 1. 構造改革とは | |
| 2. 構造改革の内容と具体的方策 | |
| 4. 構造改革の成功例と失敗例 | |
| 1. 成功例 | |
| 2. 失敗例 | |
| 3. 成功と失敗の分岐点 | |
| 5. 成功の条件 | |
| 1. トップの役割発揮と意志貫徹 | |
| 2. 聖域の排除と懸案事項の早期処理 | |
| 3. 最強の推進組織づくり | |
| 4. 系統的な手法の適用とオリジナル化 | |
| 5. 成功例の早期生み出しと水平展開 | |
| 6. 大胆な人事政策の実行 | |
| 7. 行動と結果による常識破壊 | |
| 8. 外部関係者の支援確保 | |
| 第2章 | 企業の性格分類別留意点 |
| 1. 業績の推移にみるタイプ分類と留意点 | |
| 1. 慢性的な業績低迷 | |
| 2. 急激な業績低下 | |
| 3. 急成長時期での急激な落ち込み | |
| 4. 特定事業群の急激な業績低迷 | |
| 2. 社長の性格分類ごとの留意点：7タイプ | |
| 3. 企業の性格分類別の留意点：5タイプ | |
| 第 2 部 |
| 構造改革推進マニュアル〔編〕 |
| 第１章 | 事前準備と推進組織 |
| 1. 危機の兆候と信号の発見 | |
| 1. 金融機関による経営改善要望 | |
| 2. 取引先による取引制限 | |
| 3. 株価の急落 | |
| 4. 保有資産の時価急落 | |
| 5. 新規または既存事業での失敗 | |
| 6. 投機の失敗 | |
| 7. リスクの発生 | |
| 2. 社長の決断と推進者の選定 | |
| 1. 社長の決断と支持固め | |
| 2. 信頼できる推進責任者の選定（選定基準と内外人材の長短） | |
| 3. 推進方法の検討とコアメンバーの決定 | |
| 1. 推進方法の検討と仮決定 | |
| 2. コアメンバーの探索と選定 | |
| 4. 推進組織のスタート | |
| 1. 役員会での承認 | |
| 2. 選任と兼任のメンバーの辞令 | |
| 3. 推進メンバーによる推進方法の決定 | |
| 4. 推進メンバーの意思統一と事前研修プログラム | |
| 第 2 章 | 構造改革シナリオの作成と開始宣言 |
| 1. 企業グループの内部精査 | ||
| 1. 業績の重点点検 | ||
| 2. 信用格付けと企業価値の評価 | ||
| 3. 過去の戦略分析と現状延長上での直面する課題 | ||
| 4. モデル企業分析と課題解決策の発見 | ||
| 5. 商品・サービス分析での中核商品の決定 | ||
| 6. 営業力と顧客基盤の分析による組み替えの検討 | ||
| 7. 技術トレンド分析による自社技術の評価 | ||
| 8. 従業員の意識調査による見えざる障害の発見 | ||
| 9. 管理システム分析による甘さ・弱みの発見 | ||
| 10. 事業システムによるビジネスモデルの点検 | ||
| 11. 進行の新規事業の再評価と継続の可否検討 | ||
| 2. 企業グループの外部環境分析 | ||
| 1. 中長期のトレンド分析で基本方向を見極める | ||
| 2. 市場動向分析による成長分野とキーファクターの抽出 | ||
| 3. 業界動向分析による新基軸の発見 | ||
| 4. 競合企業分析で差異を明確化し弱みを発見 | ||
| 5. 競争ルールの変更の可否検討 | ||
| 3. 構造改革シナリオの作成 | ||
| 1. 根本課題の発見と優先順位の確定 | ||
| 2. 改革の突破口の発見 | ||
| 3. ビジョンの再作成 | ||
| 4. ビジョンに基づくビジネスモデルの転換 | ||
| 5. 構造改革での基本戦略と成功要因の確定 | ||
| 6. 目指すべき経営目標の設定 | ||
| 7. 事業ごとの使命の明示 | ||
| 8. 機能部門ごとの使命の明示 | ||
|
||
| 9. 負の清算─強みの発揮─機会追求の方策とスケジュール化 | ||
| 10. 初年度予測と3年度目標の実現性の検証 | ||
| 11. ネックとなる方策の対応 | ||
| 12. 新組織体制への変更 | ||
| 13. 新推進体制への変更 | ||
| 14.［構造改革計画書の作成フォーム集］ | ||
| 4. 構造改革シナリオの承認と全社への宣言 | ||
| 1. 社長と主要役員の承認 | ||
| 2. 役員会での承認 | ||
| 3. 組織変更と人事異動 | ||
| 4. 主要顧客や取引先・金融機関などへの訪問と支援要請 | ||
| 5. 労働組合との協議と了解 | ||
| 6. 全事業所での説明会と交流会の開催 | ||
| 第 3 章 | 造改革の3ステップ |
| ●全体の構成図 | |
| 1. 構造改革の第1ステップ─負の清算 | |
| 1. 第1ステップの概要─赤字を止める外科療法 | |
 重点方策  指標  共通方策 |
|
| 2. 重点方策 | |
| A-1.
不採算事業の整理 |
|
| A-2.
工場の統廃合 |
|
| A-3.
不動産・有価証券の売却 |
|
 A-4.
人員削減 |
|
| 3. 重点方策実施を評価する指標 | |
| 安定性の指標 流動性の指標 収益性の指標 |
|
| 4. 共通方策 | |
| B-1-.
取締役会改革 |
|
| B-1-.
稟議制度の見直し |
|
| B-2-.
監査役の強化 |
|
| B-3-.
自律分権型組織人の移行 |
|
 B-3-.
能力主義の賃金制度の導入 |
|
| 2. 構造改革の第2ステップ─強みの発揮 | |
| 1. 第2ステップの概要─黒字転換と強み分野での攻勢 | |
| 重点方策 指標 共通方策 |
|
| 2. 重点方策 | |
| A-5.
事業提携 |
|
| A-6.
特許の有効利用 |
|
| A-7.
分社化 |
|
| 3. 実施を評価する指標 | |
| 安定性の指標 収益性の指標 生産性の指標
|
|
| 4. 共通方策 | |
| B-1-.
執行役員の自律化 |
|
| B-2-.
業務監査機能の強化 |
|
| B-3-.
業務改革の徹底 |
|
| B-3-.
人事制度の再構築 |
|
| 3. 構造改革の第3ステップ─機会の追求 | |
| 1. 第3ステップの概要─成功事例の横展開と業績急回復 | |
| 重点方策 指標 共通方策 |
|
| 2. 重点方策 | |
| A-8.
M&A（買収と合併） |
|
| A-9.
ブランドの確立 |
|
| A-10.
新経営システムの導入 |
|
| 3. 重点方策実施を評価する指標 | |
| 成長性 収益性 生産性 |
|
| 4. 共通方策 | |
| B-1-.
取締役会の戦略決定機能強化 |
|
| B-2-.
リスク管理体制の確立 |
|
| B-3-.
雇用形態の多様化 |
|
B-3- .
体質改善プログラムの導入 |
|
| 第 4 章 | 構造改革の持続のための方策 |
| 1. 継続的業績向上の方策の立案と実施 | |
| 1. 構造計画の進度管理 | |
| 2. タイムリーな追加方策とアドバイス | |
| 3. 軌道修正 | |
| 4. 主要顧客や取引先・金融機関・労働組合との緊密な連携 | |
| 5. 外部評価の導入と資金調達の多様化 | |
| 2. 構造改革の遺伝子 | |
| 1. 役員の選抜システムの変更 | |
| 2. 管理者の選抜システムの変更 | |
| 3. 組織のやりがい阻害要因の除去 | |
| 4. 顧客との共感のシステム化 | |
| 5. 外部専門家による定期的な企業内部監査の実施 | |
| 6. 自社に即した組織類型の開発 | |
| 7. 外部専門企業との自由な連携や合併の組織間能力の修得 | |
| ［構造改革計画書の作成フォーム集］ |
| ●プレゼンテーション準備チェックリスト |
| ●構造改革シナリオ原案（A）資金計画 |
| ●構造改革シナリオ原案（B）シナリオの要素 |
| ●突破口点検表 |
| ●構造改革ビジョンシート |
| ●事業領域関連シート |
| ●経営目標（優先・定量・定性） 設定シート |
| ●事業部門別構造改革計画書 |
| ●事業収支計画（A） |
| ●事業収支計画（B）キャッシュフロー計画・投資計画 |
| ●機能別行動計画シート （マーケティング・研究開発・生産・物流・購買・外注・人事・情報システム） |
| ●新規事業計画書 |
| ●機能別構造改革計画書 |
| ●部門別構造改革計画書 |
| ●財務部門の構造改革計画書 |
| ●財務部門の構造改革計画書 |
| ●人事部門の構造改革計画書 |
| ●人事部門の構造改革計画書 |
| ●研究開発部門の構造改革計画書 |
| ●研究開発部門の構造改革計画書 |
| ●マーケティング・販売部門の構造改革計画書 |
| ●マーケティング・販売部門の構造改革計画書 |
| ●生産部門の構造改革計画書 |
| ●生産部門の構造改革計画書 |
| ●物流部門の構造改革計画書 |
| ●物流部門の構造改革計画書 |
| ●購買部門の構造改革計画書 |
| ●購買部門の構造改革計画書 |
| ●外注部門の構造改革計画書 |
| ●外注部門の構造改革計画書 |
| ●情報システム部門の構造改革計画書 |
| ●情報システム部門の構造改革計画書 |
| ●組織変更方針書 |
| ●新推進体制シート |
|
